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ベトナム

ベトナム社会主義共和国、通称ベトナムは、東南アジアのインドシナ半島東部に位置する社会主義共和制国家。ベトナム共産党による一党独裁体制下 にある。首都はハノイ。東南アジア諸国連合(ASEAN)加盟国。人口約9,936万人(2021年)。通貨はドン。

インドシナ半島の東海岸をしめるベトナムの国土は南北に長く、北は中華人民共和国、西はラオス、南西はカンボジアと国境を接する 。東と南は南シナ海に面し、フィリピン、ボルネオ島そしてマレー半島と相対する。

南シナ海南部のスプラトリー諸島を「長沙諸島」と呼称して自国領と主張し、一部を実効支配している。南シナ海中部のパラセル諸島 に付いても領有権を主張しているが、過去にはアメリカ合衆国や中国との武力衝突もある。

政治体制はベトナム共産党による一党独裁体制である。エコノミスト誌傘下の研究所エコノミスト・インテリジェンス ・ユニットによる民主主義指数は、世界136位と後順位で「独裁政治体制」に分類されている。また国境なき 記者団による世界報道自由度ランキングも下から6番目の175位と後順位であり、最も深刻な状況にある国の一つに分類されている。

人権状況についてヒューマン・ライツ・ウォッチは、政府が言論、結社、報道、信仰など人民のあらゆる基本的自由を制限しており、 刑事司法は政府からの独立性に欠け、警察は自白を引き出すために拷問を多用するという人権侵害が極めて深刻な国であることを 報告している。

北回帰線よりも南に位置し、赤道近くまで伸びる。このため南西モンスーンの影響を強く受ける。7月から11月まで台風の影響を受け、 特に国土の中央部が被害を受けやすい。

北部は温帯性の気候であり、4月から10月までが雨期となる。首都ハノイの平均気温は1月が16℃、7月が29℃である。年平均降水量は1,704mm。 チュオンソン山脈の影響により、山岳地帯では降水量が4,000mmを超える場所もある。ケッペンの気候区分では、温帯夏雨気候 (Cw) に分類されている。 南部は熱帯性気候下にある。平均気温は1月が18℃、7月が33℃だが、平均降水量は1,000mmと少ない。

ベトナムでは15,986種の植物相が確認されており、その内の10%が固有の植物で占められている。動物相には、307種の線虫類、200種の貧毛綱、145種のダニ類、7,750種の昆虫 、260種の爬虫類、120種の両生類が含まれている。また840種の鳥類と310種の哺乳類が生息しており、うち100種の鳥類と78種の哺乳類が広範囲に 分布している。他は水生無脊椎動物が794種、海水魚が2,458種を占めている。 淡水に生息する微細藻類も1,438種存在しており 、全微細藻類の9.6%がベトナム国内での生息を確認されている。

政治

政体は社会主義共和制。統治体制は、ベトナム共産党による一党独裁制である。ベトナム共産党の最高職である党中央委員会書記長 、国家元首である国家主席、政府の長である首相、立法府である国会の議長を国家の「四柱」と呼んでいる。

政府の運営は極めて官僚的であり、市場経済化しつつ政治の民主化は認めない中国共産党独裁下の中華人民共和国に類似している。 近年では行政手続きを簡素化するなど、投資の透明性や効率性を向上させようとしている。

立法

立法府たる一院制の国会は憲法では「国権の最高機関」とされ、定員500名、任期5年。ただし、一党独裁制であるため、国会は 重要な役割を果たしてはいない。国会議員の9割以上は共産党員であり、1986年以降は政府批判の発言も見られるが、党の指導は絶対的である。

国際関係

外交面ではベトナム戦争以来親ソビエト連邦外交を基調としたため、ソ連と対立する中華人民共和国と関係が悪化。1977年に国連 に加盟するも、1978年に親中反ソ派のポル・ポト政権下のカンボジアに侵攻したため、1979年に中国のベトナム侵攻を招き、 国際的に孤立した。

ソ連崩壊後の1991年に中越戦争で交戦した中華人民共和国と、1995年にはベトナム戦争で交戦したアメリカ 合衆国と国交を回復し、ASEANにも加盟した。近年は南沙諸島など南シナ海への実効支配を強める中国との対立が深まっており 、2010年代以降はアメリカ軍やASEANと合同軍事演習を行うなど中国牽制の姿勢を強めている。2016年にはTPPに加盟。

共産党の一党社会主義体制を採用しており、社会主義市場経済やネット検閲など中国と類似する政策を行なっているために 「ミニ中国」の異名がある。

中華人民共和国とは陸続きのため、最大の貿易相手国であり、中国製品も多く流通しているが過去の侵略された歴史を含めて、 反中感情を抱く者は非常に多い。

台湾には、在台ベトナム人とベトナム系台湾人がいる。ベトナム戦争後の難民や出稼ぎ労働者、 配偶者としての台湾への移住などによって形成された。2019年時点で在台外国人約76万人のうち、在台ベトナム人は約22万人と 29%を占める。

朝鮮民主主義人民共和国とは、共産主義国家同士の関係で、ハノイ、平壌双方の首都に大使館が設置されており、大韓民国より も早く国交を結んでいる。ベトナム戦争時には、朝鮮人民軍部隊が北ベトナムへ派遣された。 また、過去にはベトナムの声の交換中継をしていた。一方で北朝鮮の銀行関係者を追放するなど、国際連合の 対北朝鮮経済制裁を実施している。このほか、2019年2月の米朝首脳会談のホスト国も担った。

ベトナム戦争に韓国がアメリカの参戦要請により参加、ハミの虐殺、性暴力、性暴力による出生または民間人との間に出来た 子供の置き去りとなったライダイハン問題などが起こる。

なおベトナム政府はベトナム戦争の問題では韓国政府への謝罪、補償の要求は行っておらず補償を求めているのは個人である。 1992年にかつての北ベトナムであるベトナムと国交樹立し、2000年代以降両国は経済的な結びつきを強めている。

1975年4月30日のサイゴン陥落で、ベトナム戦争でのアメリカ合衆国の敗戦が確定した。事前に進軍を察知した

2000年には両国間の通商協定を締結し、アメリカが貿易最恵国としたこともあり、フォード・モーターやゼネラルモーターズ、 コカ・コーラやハイアットホテルアンドリゾーツといったアメリカの大企業が、ドイモイ政策の導入後の経済成長が著しい ベトナム市場に続々と進出。2003年に国防大臣はアメリカ国防総省の歓迎式典で最大の敬意を払って迎えられた。

アメリカは、南ベトナムからは82万人もの難民を受け入れた。ベトナム系アメリカ人が故郷に旅行するなど交流は活発 になっているが、基本的に南ベトナムからの難民が大多数なので共産主義の本土とは対立が根深く、政府関係者の訪米 には抗議する傾向がある。

一方、ベトナム民主共和国は戦争賠償の請求権を留保したが、日本と北ベトナムは国交のない状況が続いた。 しかし、ベトナム戦争末期の1973年7月より、フランスの首都パリにおいて国交交渉が開始される。同年9月21日には 交換公文が交わされ、大使級の外交関係が樹立された。また、国交樹立の合意に伴い「経済協力」の形で 2年間で4500万ドル相当の賠償金を支払うこととなった。

日本共産党と全教は1993年よりフエでストリートチルドレンの保育・教育施設「ベトナムの子どもの家」 を運営している。小山自身は日本共産党員であるが、旧社会党系 の活動家・ 政治家と親しく、1994年6月30日から1997年(平成9年)11月7日の自社さ連立政権下においては、フエ省知事顧問 として複数の日本ODA事業をフエに導入することに成功し、地元の信頼を勝ち得た。支援する「ベトナムの子どもの家 を支える会」の活動も盛んであり、日本民主青年同盟、革新自治体の青年・学生組織及びピースボートと交流を行なっている。

現在,日越関係は「アジアにおける平和と繁栄のための広範な戦略的パートナーシップ」の下、政治、経済、安全保障 、文化・人的交流など幅広い分野で緊密に連携している。 在日ベトナム人は増加傾向にあり、2020年末には44万8000人となり、日本の外国人では韓国を抜き、中国に次いで2番目に多い。

ODAは日本が最大の支援国であり、日本のODAによってタンソンニャット国際空港やカントー橋などの基幹インフラを 建設・支援をしている。

日本の広報拠点として、2002年にJICAプロジェクトとしてベトナム日本人材協力センター (VJCC) が開設され、2008年に 国際交流基金のベトナム日本文化交流センターが開設された。

軍事

ベトナム人民軍 は1944年12月22日に建軍された。徴兵制度を採用しており、18歳から27歳の男子 に原則として2年の兵役義務がある。人員は陸軍が41万2000人、海軍が4万2000人、防空・空軍が3万人である。このほか、予備役と民兵が合わせて 300万人~400万人いる。予備役将校の職業は様々で、高級官僚や大学教授も少なくない。国防予算は推定約32億米ドルである。

軍事面では18歳から25歳の男性を対象に兵役期間2年の徴兵制を敷いており、ベトナム人民軍は50万弱の兵力を有する。 軍事力は軍事ウェブサイトの グローバル・ファイアパワー (GFP) が発表する「2020 Military Strength Ranking」によれば 世界22位で、東南アジアでは第2位である。

経済

経済面では、1978年のカンボジア侵攻後の国際的孤立の中で国際収支が悪化して経済危機に陥り、干ばつや洪水などの自然災害に よる食糧不足などが重なって大量の難民を出す事態に陥った。その対策として1986年にドイモイを打ち出し、経済の自由化を 進めた。外国資本の導入で製造業は活況を呈し、南シナ海で石油の開発が進んで原油が重要な輸出品になっている。他方で ドイモイの進展で貧富の格差は拡大している。

NEXT11やVISTAの一角にも数えられており、今後一層経済の発展が予想されている。1日1ドル以下で生活する貧困層の割合は 中国、インド、フィリピンを下回る。労働人口の66%が第一次産業に従事しているが、近年は第二次産業、第三次産業が急成長。観光業の伸びが特に著しく、重要な外貨獲得源となっている。

主な輸出品目は原油、衣料品、農水産物。特にコメについては、インド、タイに次ぐ世界第3位の輸出国である。カシューナッツと黒胡椒の生産は世界の1/3を占め1位。コメのほかコーヒー 、茶、ゴム、魚製品の輸出も多い。しかし、農業のGDPに占める割合は他の産業が成長したため20%(2006年)に低下した。原油生産は東南アジアで第3位である。

安い人件費、ODAを活用したインフラ整備を背景に外国資本の受け入れでASEANで高い経済成長を続けている。 社会主義国として経済の根幹をなしてきた国有企業とは別に、民間企業が台頭している。

農業

コーヒーは、現在ではブラジルに次いで世界第二位の生産量に達している。大部分がインスタントコーヒー、缶やペットボトル入りの 清涼飲料、製菓用途で使われる安価なロブスタ種(カネフォラ種)であるが、レギュラーコーヒーに使われる高級品のアラビカ種の栽培も始まっている。また、現地では 基本的に植民地支配を受けたフランスの手法を取り入れた飲み方にてベトナムコーヒーが飲まれる。

水田水稲作地帯は北部の紅河デルタと南部のメコンデルタであり、生産性も高く、国家の重要な穀倉地帯を形成している。メコンデルタ で栽培できる野菜類は、ナス、キュウリ、トマトなどのほかに、ミント類がある。

ベトナムでは、先述での戦争時において使用された枯葉剤などの化学物質による影響から、多くの問題を抱えている一面がある。 また、野生動物の密猟が大きな懸念事項となっている。

2004年時点で生物多様性の保全に4,907万ドルを費やしており、30の国立公園を含む126の保全地域を設立している。 現在は9つの生物圏保護区が設けられている。

鉱業

石炭や南シナ海で採掘される石油を中心とした有機鉱物資源、スズを中心とした金属鉱物資源に恵まれている。北部ハロンから産出する石炭は 上質の無煙炭であり、19世紀末からホンゲイ炭として採掘が始まっている。石炭技術で釧路コールマインとの繋がりが太く、北海道釧路市に名誉領事館を設置している。2003年時点 の採掘量は1,670万トン。原油は1,660万トンのを産出する産油国でもあり、天然ガスの採取量は126千兆ジュールとなっている。

金属鉱物資源は、北部デルタ周囲の丘陵地帯に主に産する。最も重要なのが世界第4位のスズ。 亜鉛、金、クロム、鉄、鉛のほか、リン鉱石を産出する。

エネルギー

ベトナムの電力の大部分は、石炭、石油、ガスなどの火力発電または化石燃料発電によって生産されており、その他にはディーゼル、小さな 水力発電所での水力発電、再生可能エネルギーを用いた発電が挙げられる。これらが現在も国の電気を供給している。

国民

ベトナム社会主義共和国憲法第5条に「ベトナム社会主義共和国はベトナムの地に共に生活する各民族の統一国家である」と、 多民族国家であることを規定している。ベトナム政府が公認しているだけでも54の民族がいる。ベトナム国民は、 身分証明書を一定年齢以上に達すると発給され、身分証明証には民族籍を記入する欄が設けられている。

1988年から2人っ子政策をとってきたが、2017年に廃止した。 人口は9762万人。住民はキン族が約86%を占め、他にミャオ族、チャム族など53の 少数民族が存在し、中国人も暮らしている。 公式に認められている民族が54あり、そのうちキン族(ベトナム族)が最も多く、全人口の85%から90%を占める。

言語

言語はベトナム語(越南語)が公用語である。 公用語はベトナム語で住民の大半が使用している。 ベトナム(越南)は漢字文化圏に含まれる。

宗教

宗教は仏教(大乗仏教)が大半を占めている。その他にも道教、カトリック教会がある 憲法では、信教の自由を人民に保障しているが、同時に信仰に制限があることも法律に明記している。 宗教は仏教徒が多いが、カオダイ教やホアハオ教、フランス植民地時代からのカトリックも存在する。憲法上は信教の自由を 認めているが、実際には政府による強力な規制・監督が敷かれており、アメリカから信教の自由の改善を要請されている。

教育

成人識字率は、95%。学校で勉強する必修の第一外国語は英語が一般的である。英語以外にはロシア語、フランス語、中国語、 日本語、韓国語、ドイツ語がある。

治安

ベトナムは近年の経済発展による貧富の格差拡大や地方貧困層の都市部への流入等に伴い、治安状況が悪化して行く傾向が見受けられる。 現在、殺人や強盗等の凶悪犯罪の発生は少ないものの、外国人住居への忍び込み、繁華街周辺でのひったくり、スリや置き引き等の窃盗事件 が発生しており、特に日本人旅行者は空港や市場、路上、ホテル、レストラン等で旅券や現金などの貴重品の 盗難被害に遭うケースが頻繁に報告されている実状がある為、身の安全の確保の為にも不要な散策などは安易 に行わない姿勢が求められる。

また同国治安当局は、これまで国内にテロ組織や反政府組織は存在しないとしていたが、国外においては2016年に在外反政府組織 「ベトタン」をテロ組織として扱うとの報道がなされており、当局がベトナム人海外移住者(越僑)を 主体とする反政府活動家の活動に対して警戒を強めている現状がある。

法執行機関

人民公安局が治安維持を担っている。この機関は公安省の指揮下にある。

LGBTの権利

主に南部では、タイやカンボジアと同様に、トランスジェンダー文化の伝統があるが、主に儒教の影響から同性結婚は長らく認められず、2002年に国営メディアでは同性愛を売春や賭博、 違法薬物などと並ぶ「社会悪」であるとの認識を表明し、同性愛の規制や同性愛カップルの逮捕を行える法整備を確約した。しかし世論の高まりとともに、2009年に初の女性への性 別変更と改名が認められる判例が生まれた。2013年には同性婚の禁止と罰金制度が法律から削除され、また同性カップルの同居に対して、正式な結婚には劣るが、ある程度の権利 が認められた。しかし後にこの権利条項は削除されている。2014年10月時点、同性婚は禁止こそされてはいないが、法的な権利が認められているわけでもない。

報道の制限

全国で発行されている新聞、雑誌は600種を超えているとされる。 前述の通りこれらは全て政権党関係の機関紙であるが、『トゥオイチェー』紙は比較的革新的な編集方針を採っており、タブー視されているホー・チ・ミンの過去の経歴を 掘り下げる報道や、近頃の若者はホー・チ・ミンよりビル・ゲイツに憧れているなどの報道を行い、当局と度々衝突を起こしている。

2018年現在、6850万人がインターネットを使用している。また、政治的発言をするブロガーが逮捕されるなどの事件を受け、『ウォール・ストリート・ジャーナル』 は「スマートフォンやタブレット端末が急速に普及しているものの、世界で最もインターネットを利用するのが危険な国の1つでもある」と、指摘している。

ヒューマン・ライツ・ウォッチによると言論、精神、出版、団結、宗教といった基本的人権が制限されている。人権活動家やブロガーは、 嫌がらせ、脅迫、暴力、投獄に直面している。アムネスティ・インターナショナルは、Facebook、Googleがサービスを提供しているが、 政府の検閲に協力しているとしている。

文化

食文化

概して米食文化であり、麺類も米粉製が多い。庶民の常食は米飯、麺、粥、フランスパン等である。中華料理とフランス料理の影響を受けている。また、世界第二位のコー 生産国であることもあり、独自のコーヒー文化が存在する。 飲酒量が多く特にビールが好まれる。

文学

18世紀末から19世紀初め頃に文官グエン・ズーが、明末清初頃に成立した白話小説『金雲翹伝』を韻文に翻訳し、チュノムで『金雲翹』を書いた。 以来、『金雲翹』は国民的な古典文学作品と看做されている。

音楽

ニャー・ニャック - ベトナムの雅楽。無形文化遺産。ベトナム中央高原におけるゴングの文化的空間 - 無形文化遺産。 ベトナムの民族楽器。バイチョイ - ユネスコ無形文化遺産。

世界遺産

国内にはユネスコの世界遺産リストに登録された文化遺産が5件、自然遺産が2件存在する。

スポーツ

ベトナム生まれの総合武術であるボビナムが国技となっている。さらにプロリーグのあるサッカーも国技と言えるほど圧倒的に1番人気のスポーツであり、 伝統的スポーツのダーカウも深く浸透している。他にもベトナム相撲と呼ばれるヴァットも存在している。

ベトナム国内でサッカーは、老若男女問わず人気がある国民的なスポーツとなっている。サッカーリーグのVリーグは1980年にセミプロリーグとして創設され、 2000年にプロリーグへと移行した。サッカーベトナム代表はFIFAワールドカップへの出場歴はないものの、AFCアジアカップには5度出場している。さらに東南アジア サッカー選手権では2度の優勝を誇り、代表チームが試合で勝利を収めると街にはベトナム国旗を持った人々が溢れ、国中が大変な盛り上がりをみせる。